スマホをビジネスシーンでも利用するという人は年々増加しています。
企業から支給されたスマホであれば、セキュリティ対策が十分行われているかと思いますが、そうではない私用のスマホをビジネス利用しているという方も多いようです。
この場合、管理や料金、セキュリティ面において注意が必要です。
私用スマホの管理問題 料金編
個人所有のスマホの場合、通信費はどのように扱われているのでしょうか？
企業によって扱いは様々かと思いますが、全て自己負担というケースもあるでしょう。
また、個人宛ての請求書を企業へ提出し、実費精算を行う企業もあるようです。
この場合、個人宛ての請求書には、プライベートの通話記録も記載されていますので、個人情報保護の観点でいえば問題がありますので注意が必要です。
決まった金額を“通信費手当”として支給する企業などもありますが、全社員一定の費用負担であれば、スマホ使用頻度の差によって社員間での負担の差が生じてしまいます。
このような問題はビジネスフォンシステムで解決が可能です。
企業へかかってきた電話を、スマホへ転送。
また、スマホからかける際もビジネスフォン回線を経由させることで、通信費を自動で分類できるようになるのです。
私用スマホの管理問題 個人情報編
私用スマホに取引先の電話番号を登録しているという人も多いでしょう。
しかし、不注意でスマホを紛失してしまったらどうなるのでしょうか？
重要なデータを紛失は、個人情報漏洩という大問題となってしまうかもしれません。
情報が金銭で売買される超情報化社会の現代において、個人情報の取り扱いは慎重にならなければならないのです。
この様な問題もビジネスフォンのシステムによって解決が可能です。
スマホ用のビジネスフォンアプリをインストールし、スマホ内をビジネス用・私用に分離します。
これにより、取引先の連絡先やビジネスメールなどの各種情報はビジネスフォンの機能によって管理されるのです。
つまり、アプリ内の情報であって端末自体にはデータが残りません。
そのため、スマホを紛失した場合でもリスクを最小限に抑える事が出来、利便性を損なうことなく、安全性の維持が可能となるのです。
またビジネスフォンのシステム内に情報が登録される事で、クラウドを使用し簡単に社内共有することも出来ます。
仕事の引き継ぎ必要な場合、端末間でデータを移動させる事なく、スムーズな引き継ぎが行えます。
さらに、電話をかける場合、回線選択が自動で行われますので、かける側が意識しなくても国際電話や内線電話など、最もコストが安い回線を選んで電話がかけられるという機能も備わっています。
スマホ利用で利便性と安全性の両立を実現
仕事でスマホを活用するという事は非常に便利である反面、自己負担額の問題や、個人情報漏洩等の問題を抱えています。
しかし、これらの問題もビジネスフォンの各種システムによって解決が可能です。
