ビジネスシーンで使用されるビジネスフォンやPBX(主装置)などの電話設備にも、耐用年数があることはご存知でしょうか？
本記事では「電話設備の耐用年数はどれくらいなのか？」「耐用年数が過ぎた場合も使い続けることは可能？」といった疑問や、買い替えのタイミングなどについて解説します。
電話設備の効率化やコスト削減に興味のある方は、ぜひ参考にしていただければと思います。
ビジネスフォンの耐用年数とは
ビジネスフォンは正確には電話機とPBX(主装置)の総称で、法律上は「デジタル構内交換設備」「デジタルボタン電話設置」に該当し、いずれも法定耐用年数は6年です。
従って、ビジネスフォンの購入費用は6年間にわたり減価償却し、経費計上することができます。
また、ビジネスフォンとコードやケーブル類の耐用年数は扱いが異なり、耐用年数は10年です。
ただし、上記耐用年数は新品の資産に適用される年数となり、中古資産の場合は以下参照の通り、別途計算が必要になります。
・法定耐用年数をすべて経過している場合 ⇒ 法定耐用年数×20% = 耐用年数
・法定耐用年数の一部を経過している場合 ⇒ (法定耐用年数-経過年数) ＋ 経過年数 × 20% = 耐用年数
参照：国税庁の『主な減価償却資産の耐用年数表』（PDF）の分類
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/pdf/2100_01.pdf
耐用年数と寿命の違い
勘違いをしがちですが、耐用年数は法律で定められた年数であり、耐用年数と寿命は意味が異なります。
耐用年数が過ぎた電話設備でも、そのまま使い続けることは可能で、法定耐用年数ごとに買い替えをしなければならないという決まりはありません。
ただし、電話設備は機械なので寿命があります。
ビジネスフォンやPBX(主装置)の寿命は、一般的に10年程度と言われています。
寿命が近づけば当然、故障や不具合のリスクも高くなってくるため、適切な時期に設備を入れ替える必要がでてきます。
耐用年数が過ぎた電話設備を使うリスクとは
耐用年数が過ぎた電話設備は、利用期間が長くなるほどリスクが高まります。
どんなリスクが想定されるのか、見て行きましょう。
-機器の劣化による故障
電話設備は機械である以上、経年劣化は避けられません。
長時間使用することで、以下のような故障や不具合が発生するリスクが想定されます。
・着信音が鳴らない
・液晶モニターが表示されなくなる
・雑音が入る
故障の頻度が多くなるほど、修理のコストがかさんだり、業務に支障をきたす心配も出てきます。
-サポート保守期間の終了
耐用年数が過ぎた電話設備は、サポート期間や保守期間が終了してしまい、修理対応ができない可能性がでてきます。
通常、新品のビジネスフォンには、自然故障を無償で修理する1年間のメーカー保証がついていることが多く、販売店や代理店が独自の保証期間(1～5年程度)を設けていることもあります。
これとは別に、メーカーには補修用部品の保有期間定められており、ビジネスフォンやPBX(主装置)の場合、一般的に販売終了から7年になります。
保有期間がまだ過ぎていないという場合でも、部品が欠品していて修理できない、メーカーのサポートが終了しているなど、そもそも修理自体困難になって来る場合もあるので、注意が必要です。
-業務の非効率化
ITの進歩は目覚ましく、日々新しい技術が開発されています。
導入当初は最新だったシステムも、数年経てばすっかり時代遅れとなってしまうことも珍しくありません。
また、働き方改革や感染症流行の影響により、テレワークや週休3日などを導入する企業も増え、新しい働き方に適したツールやシステムも次々と登場しています。
古いビジネスフォンを活用していると、あらゆる面で非効率な運用となり、業務効率化に支障が生じる可能性もあるので、注意しておきましょう。
ビジネスフォンは6年を目安に買い替えるのがベター
上記でご紹介した通り、予期せずビジネスフォンが壊れたり修理も難しいとなると、業務に支障がでたり、会社に損失が出たりする可能性もでてきます。
耐用年数が過ぎた電話設備は減価償却ができなくなるうえ、故障のリスクも高まるため、6年を目途に買い替えることをおすすめします。
まとめ
ビジネスフォンの耐用年数や寿命、リスクについて解説しました。
この機会に、自社の電話設備が適切に管理されているか、一度チェックしてみてはいかがでしょうか。
オフィス電話本舗では、ビジネスフォンの導入や買い替えから工事まで、一括で承ることが可能です。
ビジネスフォンのことで気になることがありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
ビジネスフォンの専門家がお客様の状況に合わせて、誠心誠意対応させて頂きます！
